日本株低迷はバブル崩壊後も株式の持ち合いをすることで、株価が無理やり下支えされていたため
→株式のバリュエーションが国際的な適正水準とされるPER15倍になるまで、13年もかかった
→96~98年にかけて生産年齢人口がピークをうち減少に転じたことで、日本の内需が低迷
→日銀がインフレターゲットを持ち合わせていなかったこともデフレ不況が長引いた原因
2013年以降第二次安倍政権発足によって黒田総裁率いる日銀が初めて2%のインフレ目標を導入したことに加え
量的緩和として日本株ETFを大量に買い向かったことで、株価を大きく上昇させることに成功した。
日本コアCPIは-1%と、依然としてデフレが続きている為、日銀による日本株ETFの購入はまだまだ続くことが予想
日本株は景気敏感株の割合高い為、経済活動の再開に伴い、大きく上昇することが期待されていて、機関投資家たちによる買いも追い風になる
→日本でも資産バブルが加速することになる。資産を持つものと持たざる者との間で、格差がますます拡大する。
個人投資家はリスクの許容範囲内で資産を買い向かった方が賢明